英語ができると就職に有利と言われて久しいですが、果たして、アパレル業界でも同じなのでしょうか。また、就職のみならず、転職活動においても有利に働いたり、英語ができることで、仕事の幅は広がるのでしょうか？実際のところを見てみましょう。
英語で広がる転職活動
インターネットの普及により、ビジネスのグローバル化が一気に推し進められた昨今、英語力があれば仕事に有利に働くのでしょうか？
たとえばインターネットの世界において、主要言語のトップ１はやはり英語となっており、全体の約3割を占めています。次いで多いのは中国語の約25％ですが、日本語はどうかと思えば、わずか4％に過ぎません。
このデータをそのままビジネスの現場に当てはめることはやや強引かもしれませんが、英語が理解できれば、アクセス可能な情報が飛躍的に増えるということは間違いなさそうです。
ビジネスの現場での英語の活用例を考えると、海外進出を考えている企業であれば、現地の市場規模やニーズの調査、それらに基づく資料作成などが考えられますし、外資系企業の日本支社に勤務するのであれば、本国とのEメールや電話のやりとり、企画書など資料に使う言語は基本的に英語になるでしょう。英語ができるということは、グローバル企業、およびグローバル化を進める企業で活躍するチャンスが得やすくなると考えられます。
英語を武器にしたアパレル業界転職
アパレル業界の転職において英語を活かす例として、海外出店関連のMD（マーチャンダイザー）やVMD（ビジュアルマーチャンダイザー）などへの応募があります。MDとは、ブランドのコンセプトに沿った商品企画、商品化、販売、売り上げ管理、利益管理などの一連のフローに責任を負う仕事。VMDは、ブランドイメージ、お客様の購入動向を想定した売り場作りを行います。
また、店舗での販売員も、英語を武器にして転職ができる場合があります。たとえば、海外旅行客が多い観光地にあるショップや、外国人観光客向けの免税店などの場合は、英語ができると重宝されます。2020年東京オリンピックでも大量の外国人が訪れることが見込まれており、オリンピック会場周辺のショップなどの場合も同様でしょう。
ほかにも、海外企業から商品を買い付けるバイヤーや営業事務、海外アパレルブランドのプレスやマーケティング、社内調整を主な仕事とする秘書業務、などエントリー可能な案件は多岐にわたるでしょう。
どれぐらいの英語力が必要？
海外とEメールや電話で連絡を取り合うことを前提とすれば、TOEICなら最低でも600点以上、実用英語検定ならば準1級レベル以上が目安となるでしょう。ただし、これはあくまでも目安に過ぎず、必要とされるスキルは職種によってさまざまです。社外との折衝となればビジネスマナーを踏まえた表現が必要ですし、バイイングを行うとなれば、こちらのニーズを正確に相手に伝えなければなりません。
「英語ができる」ということは言い換えれば、「日本語ができる」ことと同じであると考える必要があります。仕事をする上で、言語はツールに過ぎません。英語力はグローバル企業で働くためのパスポートには違いありませんが、その英語力を使って何ができるかが重要です。
英語力に加えてマーケティングやプレス、商品企画や商品管理など専門業務の経験がある場合には、アパレル業界の経験がなくても採用に至るケースもあります。逆に、専門業務の経験がなくともネイティブ並みの英語力とコミュニケーション能力、調整力に長けているならば、「秘書」のようなポジションでの転職も考えられます。
英語＋αを
英語力を活かして転職を有利に進めるならば、ぜひ英語＋αのスキルを高めておきたいものです。「私を採用したら、御社にはこんなメリットがあります」とアピールするためには、専門的な知識や経験などの「強み」が必要です。そこに英語でのコミュニケーション能力が加われば、あなたの市場価値はさらに高まるはずです。
最後に、「私はネイティブスピーカー並みに話せる」という方はさておき、ある程度話せるけれどまだ足りないと考える方にアドバイスを。英語力を磨くことはネイティブスピーカーを目指すということではありません。日本人は往々にしてシャイと言われますが、上手に話さなければならないという先入観から、表現を選びすぎて結局伝わらないという人が多いのではないでしょうか。相手はあなたがネイティブスピーカーでないことをわかったうえで話を聞いています。英語が上手でなかったとしても、さほど気にしていません。伝えようとする熱意があれば、なんとかなります。ぜひ、臆せず、英語の職場に飛び込んでみてください。
